震災で問われる「サイバー空間の安定的利用」の本気度

2011年4月14日

 東日本大震災(東北地方太平洋沖地震)の教訓はあまりにも多く、筆者自身もいまだ整理することができない段階であるが、多くの方が首肯するであろうと思われるのは、通信、特にインターネットが、電気、ガス、水道に並ぶライフラインとして確実に認識されるようになったことである。

 電気がまだ不通で、アンテナ施設も壊れたためにテレビが映らない地域の避難所では、ほとんど何の情報も入ってこないため、携帯電話だけが頼みの綱という声が聞かれる。また首都圏でも、地震直後には、電話や携帯電話がほとんど通じなくなったが、携帯のメールだけは何とか通じて、家族の安否を確認することができたという経験をした人は多いはずである。また、「帰宅難民」に対しても、ツイッターを通じて、宿泊場所の提供情報や交通機関の運転情報が刻々と伝えられた。一方、デマや流言飛語がメールやツイッターを通じて広まったのも事実で、千葉県のコスモ石油千葉製油所で発生したタンク火災に関するチェーンメールなど、デマは枚挙にいとまがない。しかし、インターネットにおいては、デマが広まるのは早いが、デマを否定する情報が広まるのも早い。多くのデマの類は、比較的早期に収束したように思われる。

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