アフリカ、サミット、企業の時代

白戸圭一
執筆者:白戸圭一 2012年5月25日
カテゴリ: 国際 政治
エリア: アフリカ

 企業がサハラ以南アフリカの開発の主役に躍り出た21世紀。 アフリカへの企業進出の話を耳にすると時折、思い出す光景がある。

 筆者の祖父母は4人とも、北海道のある旧産炭地の街で生涯を終えた。北海道では明治から昭和初期にかけて、当時の財閥が相次いで採炭を開始し、全国から人が集まった。祖父母たちもその中におり、2人の祖父は坑内で働いた。

 第2次大戦下で出炭量は急増し、炭鉱の街は活気づいた。坑道入口は深い山中にあったが、石炭会社は山中に鉄道を敷設し、学校や病院を建て、従業員には「炭住」と呼ばれる社宅を供給した。今から60年以上前、企業の社会的責任を意味するCSRという言葉が誕生する遥か以前のことである。農村の家々の大半が藁ぶき屋根だった終戦直後、北海道の山奥には鉄筋コンクリート建築の高層アパートがあり、映画館やカフェがあった。企業が持てる力の全てを注ぎ込んだ炭鉱の街は、さまざまな意味で時代の先端を行っていたと言えるかもしれない。

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執筆者プロフィール
白戸圭一 立命館大学国際関係学部教授。1970年生れ。立命館大学大学院国際関係研究科修士課程修了。毎日新聞社の外信部、政治部、ヨハネスブルク支局、北米総局(ワシントン)などで勤務した後、三井物産戦略研究所を経て2018年4月より現職。著書に『ルポ 資源大陸アフリカ』(東洋経済新報社、日本ジャーナリスト会議賞受賞)、『日本人のためのアフリカ入門』(ちくま新書)、『ボコ・ハラム イスラーム国を超えた「史上最悪」のテロ組織』(新潮社)など。京都大学アフリカ地域研究資料センター特任教授、三井物産戦略研究所客員研究員を兼任。
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