アフリカ、サミット、企業の時代

白戸圭一
執筆者:白戸圭一 2012年5月25日
カテゴリ: 国際 政治
エリア: アフリカ

 企業がサハラ以南アフリカの開発の主役に躍り出た21世紀。 アフリカへの企業進出の話を耳にすると時折、思い出す光景がある。

 筆者の祖父母は4人とも、北海道のある旧産炭地の街で生涯を終えた。北海道では明治から昭和初期にかけて、当時の財閥が相次いで採炭を開始し、全国から人が集まった。祖父母たちもその中におり、2人の祖父は坑内で働いた。

 第2次大戦下で出炭量は急増し、炭鉱の街は活気づいた。坑道入口は深い山中にあったが、石炭会社は山中に鉄道を敷設し、学校や病院を建て、従業員には「炭住」と呼ばれる社宅を供給した。今から60年以上前、企業の社会的責任を意味するCSRという言葉が誕生する遥か以前のことである。農村の家々の大半が藁ぶき屋根だった終戦直後、北海道の山奥には鉄筋コンクリート建築の高層アパートがあり、映画館やカフェがあった。企業が持てる力の全てを注ぎ込んだ炭鉱の街は、さまざまな意味で時代の先端を行っていたと言えるかもしれない。

  1950年代半ば時点で市の総人口は9万人を超え、炭鉱地区だけで3万人以上が暮らしていた。だが、高度成長期の閉山で、住民の多くが全国に散った。学校は相次いで閉校し、病院が廃院になり、商店は次々と廃業した。まだ若かった筆者の両親は街を離れ、東京へ出て、筆者が生まれた。

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執筆者プロフィール
白戸圭一
白戸圭一 三井物産戦略研究所国際情報部 中東・アフリカ室主席研究員。京都大学大学院客員准教授。1970年埼玉県生れ。95年立命館大学大学院国際関係研究科修士課程修了。同年毎日新聞社入社。鹿児島支局、福岡総局、外信部を経て、2004年から08年までヨハネスブルク特派員。ワシントン特派員を最後に2014年3月末で退社。著書に『ルポ 資源大陸アフリカ』(東洋経済新報社、日本ジャーナリスト会議賞)、共著に『新生南アフリカと日本』『南アフリカと民主化』(ともに勁草書房)など。
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