国際論壇レビュー
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尖閣・竹島で「きな臭い」北東アジアに注がれる世界の視線

会田弘継
執筆者:会田弘継 2012年9月21日
カテゴリ: 国際 金融
日本の尖閣国有化に反対する中国のデモ(c)AFP=時事
日本の尖閣国有化に反対する中国のデモ(c)AFP=時事

「櫛の取り合いをしている禿頭2人」と野次ったのはアルゼンチンの作家ボルヘスだ。ちょうど30年前にフォークランド島をめぐって戦争に至った英国とアルゼンチンを指してのことだが、誰も住まない尖閣諸島をめぐって日中が繰り広げるさや当ても、この禿頭2人に似ていなくもない。ただ、尖閣の意味は見かけよりはるかに大きい。海底油田、ガス田があるだけでない。周辺海域の支配は、米中のアジア戦略にもかかわるからだ。  9月6日付の英紙「インディペンデント」は、日本政府の尖閣買収決定とクリントン米国務長官の訪中を受け、この尖閣をめぐる紛糾を、南シナ海やインド洋まで広がる米中の戦略ゲームの中で分析した。中国が周辺海域へ支配を広げようとするのは「急激に増えつつあるエネルギー需要をまかなおうと必死なのが見え見えだ。他方でアメリカは、経済的に衰えても主義主張や戦略は変わらないところを見せようとしている」と同紙は見る。 【The islands that divide superpowers, The Independent, Sept. 6】

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執筆者プロフィール
会田弘継 青山学院大学地球社会共生学部教授、共同通信客員論説委員。1951年生れ。東京外国語大学英米科卒。共同通信ジュネーブ支局長、ワシントン支局長、論説委員長などを歴任。2015年4月より現職。著書に本誌連載をまとめた『追跡・アメリカの思想家たち』(新潮選書)、『戦争を始めるのは誰か』(講談社現代新書)、訳書にフランシス・フクヤマ『アメリカの終わり』(講談社)など、近著に『トランプ現象とアメリカ保守思想』(左右社)がある。
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