資源ブーム終焉で総合商社に再び訪れる「冬の時代」

執筆者:新田賢吾 2012年12月25日

 

 資源で我が世の春を謳歌してきた(三井物産が権益を持つポーランドのシェールガス試掘施設)(c)時事
資源で我が世の春を謳歌してきた(三井物産が権益を持つポーランドのシェールガス試掘施設)(c)時事

 総合商社の歴史を振り返れば、過去10年はそれまでにない驚異的な膨張の時代だったといえるだろう。トップの三菱商事で言えば、最終利益が20083月期には4713億円と5000億円に迫る水準となった。最盛期のトヨタ自動車が最終利益で2兆円をたたき出したことがあったが、本社の従業員数が6000人足らずで、自らは付加価値は生んでも、モノをつくり出すことのない企業の利益としては信じがたいほどの水準だ。唯一無二の要因は資源である。三菱だけではない。三井物産、伊藤忠など総合商社は過去10年、石油、天然ガス、鉄鉱石、石炭、銅など非鉄金属の開発・生産、いわゆる資源の上流部門が生み出す莫大な利益で我が世の春を謳歌してきた。だが、今、資源の需給構造が変わる兆しをみせ、資源価格は下落の道をたどり始めた。総合商社には再び経営の転換点が迫りつつある。

資源と運命共同体の経営

 「石炭、液化天然ガス(LNG)の三菱」「鉄鉱石とLNGの三井」「鉄鉱石と石油の伊藤忠」「銅の丸紅」「シェールガスの住友」――。総合商社にはそれぞれ資源の得意分野がある。三菱商事は元々1960年代のブルネイに始まり、西豪州大陸棚、マレーシアなどLNG事業が経営の根幹となってきたが、21世紀に入って大成功したのが、豪州の鉄鋼向け原料炭の開発だ。この数年は毎年1000億円以上の最終利益をたたき出している。三井物産も三菱と組んだ西豪州、単独で取り組んだアラブ首長国連邦(UAE)アブダビ、丸紅と連携したカタールなどLNG事業が伝統的に大きな利益を生む一方、世界最大の鉄鉱石生産者であるブラジルのヴァーレへの出資が鉄鉱石ビジネスへの道を開き、予想もしなかったほどの巨大な収益源となった。伊藤忠はブラジルの鉄鉱石やオマーンのLNG、アゼルバイジャンの石油開発などが収益源に育った。丸紅は資源開発で遅れをとったが、カタールのLNG08年に巨額投資に踏み切った南米チリのエスペランサ銅山が利益に貢献し始めている。住友商事もかつてはベトナム沖の油田開発などに参加したが、三菱、三井のような“ホームラン”はなく、最近になって北米でのシェールガスや各地での資源事業への投資を活発化しているのが目に付く。

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