不動産ブームに灯る「明白な危険シグナル」

2006年3月号
カテゴリ: 経済・ビジネス 金融

不動産市場に投資家たちが群がっている。牽引役は不動産ファンド。はたしてそのどれだけが、今後、損を出さずに済むものなのか。 超低金利と資金余剰の中で、不動産市場がバブルの様相を濃くしている。優良物件取得を狙う不動産投資信託(J-REIT)や不動産ファンドの競争が過熱し、銀行も不動産融資に先を争ってアクセルを踏む。資産デフレの出口がようやく見え始めた矢先、日銀は銀行の不動産関連融資の急増に目を光らせる。バブルの悪夢は再び繰り返されるのか。有卦に入った不動産市況のカギを握るのは、ファンドバブルの帰趨だ。 三月に国土交通省が発表する二〇〇六年一月一日時点の公示地価は、東京二十三区内や地方の中核都市で地価上昇地点が増える見通しだ。東京証券取引所では不動産株が順調に上昇している。地価上昇に伴う資産価額の拡大期待を背景に、三井不動産、三菱地所などの株価は最高値を更新。耐震偽装事件で失速が心配されたマンション専業会社の株価もおおむね堅調に推移している。 不動産協会の理事長でもある岩沙弘道三井不動産社長は、「都心での大型再開発が潜在的なオフィス需要を喚起し、需給バランスは悪化しない」とあくまで強気だ。都心部への資金流入は十兆円超

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