女性が社会進出すると「婚外子」が増える

執筆者:藤沢数希 2014年3月22日
カテゴリ: 文化・歴史

 前々回と前回の記事で、生物学的な根拠、そして、実際の結婚前の男女の自由恋愛に関する調査などから、人間の配偶システムは、法規制が何もない状況で自由になれば、緩やかな一夫多妻制になるということを示した。

 しかし、日本をはじめ、現代の先進国では、様々な文化的制約、法規制等で一夫一妻制を善とする社会規範ができている。そして、その理由を以下のように述べた。

「要するに、結婚制度とは、男性の下の5割‐7割程度のための法制度なのである。民主主義というのはひとり一票である、自由な恋愛市場(緩やかな一夫多妻制)では苦戦する男性が多数なので、先進国では一夫一妻制を強制する結婚制度が支持されるのもなんら不思議ではない」

 仮に、この仮説が正しいとしたら、一夫一妻制、そしてそれを強制しようとする先進国の結婚制度は、女性を守るため、というよりはむしろ、多数派の男性(民主主義では一番政治力がある)の救済策であることがわかる。つまり、女性の多数派にとってはじつは不利益な制度なのだ。だとしたら、女性の社会進出が進み、政治での女性の力が増すほど結婚制度は形骸化し、婚外子が増えるはずである。

 今回はこの仮説を少なくとも部分的に確かめてみよう。以下のグラフは、国連の「World Fertility Report 2012」から主な先進国の婚外子比率を筆者が抜き出したものである。

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執筆者プロフィール
藤沢数希 理論物理学、コンピューター・シミュレーションの分野で博士号取得。欧米の研究機関で研究職に就いた後、外資系投資銀行に転身。以後、マーケットの定量分析、経済予測、トレーディング業務などに従事。また、高度なリスク・マネジメントの技法を恋愛に応用した『恋愛工学』の第一人者でもある。月間100万PVの人気ブログ『金融日記』の管理人。著書に『なぜ投資のプロはサルに負けるのか?』(ダイヤモンド社)『日本人がグローバル資本主義を生き抜くための経済学入門』(同)『「反原発」の不都合な真実』(新潮社)『外資系金融の終わり―年収5000万円トレーダーの悩ましき日々』(ダイヤモンド社)など。
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