「中東」「アジア」への「関与の度合い」に悩む米国

武内宏樹
執筆者:武内宏樹 2014年9月29日
エリア: 北米

 前回(9月21日付「ISIS に向き合う米国:オバマ演説と総合戦略」http://www.fsight.jp/29403)に引き続き、9月11日という米国にとって特別な日にサザンメソジスト大学タワーセンター政治学研究所で行われたシンポジウム「アル・カイダ後の世界:米国総合戦略の将来展望」(After al Qaeda: The Future of American Grand Strategy)をよりどころにし、米国総合戦略を考えてみる。前回はバリー・ポーゼン氏(マサチューセッツ工科大学教授)へのインタビューに基づいて、「イラクとシリアのイスラム国」(Islamic State of Iraq and Syria: ISIS)に米国がどう対応していくのかを論じた。

 春名幹男氏が9月18日付の論考(「『トップスパイ会議』も生かせず:対『イスラム国』何度も逸機したオバマ」http://www.fsight.jp/29332)で指摘しているが、オバマ政権は当初ISIS の台頭を甘く見ていた節がある。しかし、ここに来て米国がISIS に対峙せざるを得なくなったという現実は、米国の他の地域での戦略、とりわけアジア太平洋での戦略にも影響を与えると考えられる。今回は、中東、アジアを含めた米国安全保障の総合戦略の中で、その軸足(pivot)をどこに置くのか、中東なのか、アジアなのかという問題を考えてみたい。

この記事は役に立ちましたか?
フォーサイト最新記事のお知らせを受け取れます。
この記事をSNSにシェアする
執筆者プロフィール
武内宏樹
武内宏樹 サザンメソジスト大学(SMU)政治学部准教授、同大学タワーセンター政治学研究所サン・アンド・スター日本・東アジアプログラム部長。1973年生れ。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)博士課程修了、博士(政治学)。UCLA 政治学部講師、スタンフォード大学公共政策プログラム講師を経て、2008年よりSMUアシスタント・プロフェッサーを務め、2014年より現職。著書に『党国体制の現在―変容する社会と中国共産党の適応』(共編著、慶應義塾大学出版会、2012年)、Tax Reform in Rural China: Revenue, Resistance, Authoritarian Rule (ケンブリッジ大学出版会、2014年)。ほかに、International Relations of the Asia-Pacific、Japanese Journal of Political Science、Journal of Chinese Political Science、Journal of Contemporary China、Journal of East Asian Studies、Modern Chinaなどに英語論文を掲載。専門は、中国政治、日本政治、東アジアの国際関係及び政治経済学。
comment:0
icon
  • 記事の閲覧、コメントの投稿には、会員登録が必要になります。
フォーサイトのお申し込み
注目記事ランキング
  • 24時間
  • 1週間
  • f
  • 新着
  • 高評価
  • コメント数順