低迷「日本株」は海外投資家に見捨てられるのか

磯山友幸
執筆者:磯山友幸 2015年1月26日
エリア: 日本
 大発会翌日の1月6日、日経平均は約3週間ぶりに1万7000円の大台を割り込んだ(C)AFP=時事
大発会翌日の1月6日、日経平均は約3週間ぶりに1万7000円の大台を割り込んだ(C)AFP=時事

 海外投資家の日本株を見る目がどうやら変わってきたようだ。アベノミクスへの期待から2013年には15兆円も買い越したが、14年の買い越し額は1兆円に満たなかった。リーマンショックが起きた2008年を除けば、過去10年以上にわたって毎年数兆円規模で買い越していた海外投資家が、このまま日本株を買い進むことに躊躇している様子が浮かび上がった。ニューヨーク証券取引所を訪れて「バイ・マイ・アベノミクス(俺のアベノミクスを買え)」とまで言い放った安倍晋三首相の思惑は外れ、アベノミクスの成果に疑問符を付ける投資家が増えたことを示している。海外投資家の動向は日本の株式相場を大きく左右するだけに、今後も目が離せない。

 

リーマンショック時を除けば最悪

 東京証券取引所が発表した2014年の投資部門別売買動向(東京と名古屋市場の合計)によると、海外投資家の買い越しは8526億円に留まった。リーマンショック翌年の2009年から6年連続の買い越しだが、2013年の15兆1196億円から激減。アベノミクスが始まる前の2012年の2兆8264億円よりも買い越し額が小さくなった。リーマンショックのあった2008年には海外投資家は3兆7085億円を売り越しているが、これは金融危機という異例の事態に直面したため。これを除いて過去10年をみると、買い越し額が1兆円に達しなかったのは初めてのことだ。

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執筆者プロフィール
磯山友幸
磯山友幸 1962年生れ。早稲田大学政治経済学部卒。87年日本経済新聞社に入社し、大阪証券部、東京証券部、「日経ビジネス」などで記者。その後、チューリヒ支局長、フランクフルト支局長、東京証券部次長、「日経ビジネス」副編集長、編集委員などを務める。現在はフリーの経済ジャーナリスト。著書に『国際会計基準戦争 完結編』、『ブランド王国スイスの秘密』(以上、日経BP社)、共著に『株主の反乱』(日本経済新聞社)、編著書に『ビジネス弁護士大全』(日経BP社)などがある。
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