岐路に立つ“ゲーム界の巨人”任天堂

2000年7月号

役員交代が示す二十一世紀戦略とは何か 株式時価総額二兆六千億円。現預金五千九百四十億円、グループ従業員二千二百人。「社員が十年間何もしなくても食っていける」と評される“ゲーム界の巨人”任天堂がいま、大きな転換期を迎えている。「京都(任天堂)の内部で何かが起こっている」と、任天堂に近いある関係者は話す。同社は五月二十六日の決算発表の席で、山内溥社長以下十二人の取締役のうち常務を含む五人を退任させ、新たに五人を昇格させる大幅な経営刷新人事を発表した。年商五千億円規模の大企業ながら、京都の会社らしく保守的で年功序列を重視してきた任天堂が、幹部を一度にこれほど刷新した例は過去にない。 同社は動きの激しいゲーム産業に身を置きながら、他社とは一線を画した独自の価値観をかたくなに守り「動かざること山のごとし」と揶揄されたこともある。その任天堂が断行した経営幹部刷新は「同社が直面している問題と、将来像を模索する姿が如実に表れている」(前出の関係者)という。前門の虎と後門の狼に加え 刷新人事を個別に検証する前に、任天堂の現状を整理しておこう。 戦後まもない一九四七年に花札やトランプの製造会社として出発した任天堂は、八三年に初めての家庭用ゲーム機「ファミリーコンピュータ」を発売。自社のゲーム機用に多数のソフト会社にゲームソフトを作らせる現在のビジネスモデルを作った。九四年以降の32ビット機戦争では新規参入したソニー・コンピュータエンタテインメント(SCE)にシェアを食われるが、その後、携帯ゲーム機や『ポケットモンスター』などの人気商品で巻き返す。

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