日本体操協会がこの春、人事を一新した。会長をはじめ役員約三十人のうち半数以上が交代。年功序列が重んじられる日本のスポーツ組織では、過去に例がないドラスチックな変化である。 体操は男子が一九七〇年代まで五輪団体五連覇を達成、日本で最も多くの金メダルを獲得してきた競技だ。しかし最近二大会は連続メダルなし。シドニー五輪後に発覚した、日本オリンピック委員会（JOC）加盟競技団体による国の補助金不正運用スキャンダルにも連座し、「体操ニッポン」もすっかり地に堕ちた。 今回の人事刷新は「上からのクーデター」である。前会長で特定医療法人「徳洲会」理事長、徳田虎雄氏（衆議院議員）が五輪の不成績やスキャンダルに激怒したのが引き金となった。競技団体が、直接は縁の薄い政財界人を会長に招くのは珍しくない。組織の格を上げ、寄付などを集めやすくするのが狙いで、パトロンとして資金援助が期待されることもある。特に体操協会はその傾向が強く、徳田氏の前はマンション最大手、大京の創業者横山修二氏が会長だった。頼まれる側にも、スポーツとかかわることが自身のイメージアップになるという思惑がある。
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