「医療・農業」から「犯罪」まで:無人航空機「ドローン」の展望と課題

執筆者:大西睦子 2015年2月12日
 独メーカーの監視カメラ搭載型ドローン。ドイツ警察では人質事件や集会の監視にも使用を検討している(C)EPA=時事
独メーカーの監視カメラ搭載型ドローン。ドイツ警察では人質事件や集会の監視にも使用を検討している(C)EPA=時事

 1月20日、「イスラム国」が日本人2人を人質に2億ドルを要求する脅迫動画をウェブ上に公開した事件は、米国でも大きく報道されました。まさにその直後、一時、米国政府を震撼させた事件が起きました。26日、ホワイトハウスの敷地内に無人航空機「ドローン(drone:Unmanned Aerial Vehicles=UAV)」が墜落したのです。大統領警護を担当するシークレットサービスには瞬時にして緊張が走り、ホワイトハウス内には緊急警報が鳴り響き、敷地内は即座に封鎖されました。時期が時期だけに、何者かによるテロ攻撃かと思われたのです。

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執筆者プロフィール
大西睦子(おおにしむつこ) 内科医師、米国マサチューセッツ州ケンブリッジ在住、医学博士。1970年、愛知県生まれ。東京女子医科大学卒業後、同血液内科入局。国立がんセンター、東京大学医学部附属病院血液・腫瘍内科にて造血幹細胞移植の臨床研究に従事。2007年4月からボストンのダナ・ファーバー癌研究所に留学し、ライフスタイルや食生活と病気の発生を疫学的に研究。2008年4月から2013年12月末まで、ハーバード大学で、肥満や老化などに関する研究に従事。ハーバード大学学部長賞を2度受賞。現在、星槎グループ医療・教育未来創生研究所ボストン支部の研究員として、日米共同研究を進めている。著書に『カロリーゼロにだまされるな――本当は怖い人工甘味料の裏側』(ダイヤモンド社)。『「カロリーゼロ」はかえって太る!』(講談社+α新書)。『健康でいたければ「それ」は食べるな』(朝日新聞出版)などがある。
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