プラズマテレビで松下電器産業に攻勢をかけられ、不振が続くパイオニア。薄型テレビが活況を呈する中での業績不振で、「負け組」のレッテルは当分返上できそうもない。 そのパイオニアに家電量販店大手のヤマダ電機やビックカメラが“救いの手”を差し伸べようとしている。大手ファンドのある幹部は「自分たちが両社の間に入り、量販店という販路を確保したうえで、プラズマやAV機器などの商品生産は台湾や中国にOEM(相手先ブランドによる生産)委託すれば、価格戦略で再生できる」と商機を見込むが、量販店は「協業」の先に「買収」すら視野に入れている。 家電商品の川下(販売)分野は、大手量販店同士の競争激化に加え、イオンなど大手流通が独自ルートを開拓しているため、量販店も単なるポイント制による値引きでは生き残れなくなっている。そこでヤマダやビックカメラは川上(製造)分野にまで手を広げ、メーカーを実質的な傘下に抱え込み一層のコストダウンを果たすことで、現状打開を狙う構えだ。 パイオニアからも「アジアのメーカーに飲み込まれるなら、国内家電量販店と組んだ方が勝ち目がある」との声が。国内家電の川上・川下連合が生まれるか、注目が集まっている。

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