21世紀に入って以降のサブサハラ(サハラ砂漠以南)アフリカの経済成長が、資源価格の高騰を引き金としていたことは疑いない。なかでも、およそ10年にわたって続いてきた原油価格の高止まり傾向は、アフリカの既存の産油国への資金流入量の増大をもたらしただけでなく、アフリカ各地で新規油田の開発を促進した。1990年代後半のサブサハラの産油国は、ナイジェリア、ガボン、アンゴラ、スーダン、赤道ギニアの5カ国であった。商業生産に向けて開発進展中の国も含めれば、今はこれにナミビア、チャド、ケニア、ウガンダ、ガーナ、コートジボワール、モーリタニアなどが加わる。モザンビーク、タンザニアでは天然ガスの開発も進んでいる。

 周知の通り、その原油価格の下落が進んでいる。原油価格の国際指標の1つである英国産北海ブレント先物相場は11月13日、年初来最安値の1バレル77.92ドルを記録した。今年6月19日の年初来最高値(115.06ドル)と比べると、約5カ月間で3割以上の下落である。原油高に依存して成長してきた経済が、原油安の影響を受けることは必然である。1980年代に原油価格が急落した時、オイルブームに沸き立っていたサブサハラで最大の産油国ナイジェリアの経済は崩壊状態に陥った。それから30年の時を経た今回も、原油価格がこのまま下落の一途を辿れば、国際収支と財政の悪化に直面する国が出てくるだろう。

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