単独での生き残りか、大同団結か。新興企業向けの取引所であるジャスダックの将来像をめぐって、野村証券同期生がサヤ当てを演じている。 発端は七月末、日本証券業協会の安東俊夫会長(五八)が「新興市場を含めて取引所の数が多すぎる。将来像を総合的に描きたい」として、取引所の再編と総合取引所の発足へ向けアドバルーンを上げたこと。この「安東ドクトリン」をきっかけに再編論議が始まった。 十月初め、日証協は「証券取引所の再編を考える特別委員会」の第一回会合を開催。委員長は安東氏が務め、ジャスダック社長の筒井高志氏(五七)を呼び、ジャスダックの経営の現状と将来像を聞いた。安東、筒井の両氏は野村証券で「花の四十九年組」(昭和四十九年入社)と言われた同期生で、“元ライバル”の間柄だ。 日証協としてはまずジャスダックと大証ヘラクレスの統合から手をつけたいのだが、筒井氏のジャスダックは「安東ドクトリン」の事前根回しが不十分だったことにへそを曲げ、単独での生き残りを模索している。安東氏の日証協はジャスダックの七割の株式を握る大株主で、これを大証に売却すれば統合は事実上実現するが、“感情的対立”を指摘する声もあり、そう簡単にはいきそうにない。

記事全文を印刷するには、会員登録が必要になります。