OPEC（石油輸出国機構）プラスの減産協議決裂、サウジアラビアの大増産、新型コロナウイルスの感染拡大による需要減、油価暴落――。
今年3～4月のエネルギー情勢はまさに激動だった。
ただでさえ複雑に絡み合ったサウジ、ロシア、アメリカの三つ巴の争いに新型コロナという未曽有のファクターが加わり、より一層、混迷を深めている。
なぜ協議は決裂したのか。なぜサウジは減産を求めていたのに増産に転じたのか。新型コロナは中東やロシアなどの産油国にどれほどの影響を与えるのか。「ポスト・コロナ」の世界はどうなってしまうのか――。
多くの人が抱いているだろう疑問に、エネルギーアナリストの岩瀬昇氏、池内恵・東京大学教授、小泉悠・東京大学特任助教というフォーサイトでもお馴染みの執筆陣が答えてくれた。
以下は、4月18日に配信されたインターネット番組『国際政治チャンネル』の鼎談を特別に再録したものである。
エネルギー問題は常の悩み
池内 今日は「国際政治チャンネル」始まって以来の完全リモート中継です。
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