「中東依存度95%」で迎える「石油危機50周年」のエネルギー地政学

各国要人の「中東産油国詣で」が続く［中国・アラブ首脳会合で握手する中国の習近平国家主席（左）とサウジのムハンマド皇太子＝2022年12月9日］（C）AFP＝時事［AFP PHOTO / HO / SPA］

　ウクライナ危機によって激動の年となった2022年を経て、新たな年、2023年が幕を開けた。国際エネルギー情勢はウクライナ危機の影響の下、引き続き極めて不安定で不透明な状況が続くが、今年は第1次石油危機の発生から50年という節目の年でもある。

　現時点で、国際エネルギー市場激震の震源地は引き続きウクライナ危機であり、ロシア問題であることは論を俟たない。しかし、ウクライナ危機が深刻化する中で、国際エネルギー情勢の安定を左右する最大のエネルギー供給地であり、最大の供給余力の保有国を含む戦略的要地である中東の重要性は高まる一方となっている。その象徴的な出来事が日本の原油輸入に占める中東依存度の上昇である。

ロシアの代替は中東のみ

　2022年7月の日本の原油輸入における中東依存度は過去最高の98％を記録した。原油輸入のほぼ全てを中東に頼る形となっている。その後も中東依存度は月次ベースで95％前後での高止まりを続けている。

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