STAP論文は、期せずして、わが国の科学界に内在している問題を明るみにしたということなのですね。塩谷氏のレポートはそのことを指摘しつつ、素人にも理解できるように問題のポイントを整理されているようで、理解しやすく拝見しました。

時あたかも袴田事件の死刑囚の再審と氏の釈放のニュースが報道されました。警察による証拠ねつ造まで発展しています。なにやらSTAP論文騒動と袴田事件には共通するものがあるような思いになります。

科学においては真理の追究、司法においては真実の探求が本来の、究極の目標のはずでが、現実には科学界も司法界もそれ以外の得体の知れない魔物が大手を振って闊歩しているようで、こんなことでわが国は大丈夫なのかと思わざるを得ません。

STAP騒動に関して言えば、論文が誤謬などというものではなく、不正と言われるほどの虚偽・虚構に基づくものであるとするなら、それは真理に背を向けることであり、科学の自己否定ということになります。刑事事件でさえ虚偽、虚構が暴かれるような時代です。ましてより厳密なかたちで真理が問われる科学の世界ではたやすく暴かれてしまうことでしょう。そうしたことがわかっていながらどうして虚構の誘惑に負けてしまうのか。世人には理解できません。それほどまでに科学界は幼稚で、非常識なのか。果たして教養教育軽視のなせるわざなのか。

研究者も権威ある研究機関も以上のような分かり切ったことを失念し、真理の追究以外のことにうつつをぬかし最大の価値観を置くことに何の戸惑いも罪悪感を覚えず、むしろそれがその界の常識なのだと思い込んでいるなら、誠に嘆かわしい事態です。

塩谷氏のご懸念は、そのようなところまで踏み込んで指摘されているようで、門外漢としてもよくよく考えてみる必要があることを指摘されているように思います。

「ネイチャー」誌の歴史を調べてみますと、定説への挑戦の科学誌として編集されて来たようです。この編集方針は、現在もあまり変わっていないと思われます。この為、議論を呼ぶ、テーマも過去に取り上げられています。(ユリゲラー、ホメオバシー等)
ネットで調べてみますと関連した解説記事の訳文が掲載されていましたので一部ご紹介します。
Nature　ダイジェスト　特別公開記事
「外部刺激でも体細胞を幹細胞化できる！」
上記タイトルで検索すれば、日本語で読む事が出来ます。
この中で、
『この研究結果によって、長年続くある議論がさらに激しくなると考えられる。これまでさまざまな研究グループが、哺乳類の体内で多能性細胞を見つけたと報告していることと関係があるからだ。例えば、ミネソタ大学(米国ミネアポリス；論文発表当時の所属)の分子生物学者Catherine　Verfaillieが報告した多能性生体前駆細胞（MAPC; multipotent adult progenitor cell）などがそれに当たる。ただ、MAPCにおいては、他のグループが再現しようとしてもなかなか成功しない。』
との記載が有り長年の議論に一石を投じると言う本科学誌らしい、掲載ととる事も出来るように思います。この辺の議論が、望まれる所と思うのですが。

内容が難解なため、コピコばかりになって済みません。

塩谷氏の記事で専門家や研究者の間に巾広い教養が不足していることや、自然科学全体に対する哲学の不足の指摘があるのは、全くその通りだと感じました。
特に、最近のゴーストライターや、博士論文の代筆による博士号取得の噂など、知性や専門性というものに対する尊厳をないがしろにした事例を聞くにつけ、その感を強くします。
ただ、比率としては多くはなく、日本人特有のベルツ博士のいう「手短に大きな果実を求める性質」がそう簡単には改まらないということが明らかになったということではないでしょうか。お隣の国もそのような傾向が強いと思います。
ここは、本当のことを理化学研究所が自ら明らかにし、「人の噂を75日」待ったり、「水に流したり」せずに、客観的、科学的に検証して、日本にもまともな研究者が存在することを示すべきと考えます。

感動しました。記事に。知的格闘をせずに熟した果実を手に取ろうとする・・・そうですね。反省します。したといって、自分になにができるか、自分の能力を思ったら気が遠くなりますけど。知的格闘の山頂をまぶしく見つめるばかりです。
なぜ、にどんな答えが出るのか、期待して待ちます。

筆者の意気込みが伝わるような記事でしたが、懸念されたとおり、4月1日の会見では、何故、に対する答えはありませんでした. その後、理研は不正を防ぐための対策を検討する「改革推進本部」を設置したそうです. どうして今回の件が起きたかを追求せずに、不正を抑制する枠組みだけ作るのでは、特定国立研究開発法人の指定を受けるためだけに行っているようにも思われます.

今回の件で、日本と海外のメディアに於ける科学技術に関する情報伝達能力の格差を目の当たりにしました. 日本が科学技術立国を目指すのであれば、客観的に事実を伝えられる科学の担当記者を育て、納税者に正しく科学と言う物を理解して貰う必要があると思います. どこぞの海外紙ではありませんが、貴誌に於いても四半期に一度程度、科学技術の特集を組んで頂いて、質の高い記者を育てると共に科学技術の啓蒙にも貢献されることを期待します.