ホルムズ海峡緊張で高まる米国の対イラン「サイバー攻撃」現実味

スタックスネット攻撃が仕掛けられたナタンズ核燃料施設（Ｃ）EPA＝時事

　米国はイランに対して軍事攻撃を仕掛けるのか――。少し前から、そんな懸念が専門家らの間で議論になっている。

　イランをめぐっては、米国のドナルド・トランプ大統領や、イランのハッサン・ロウハニ大統領らが、お互いを牽制・刺激し合っており、緊張関係が続いている。トランプ大統領が6月21日に、「われわれは昨晩、3つの場所に報復攻撃の準備ができていたが、『何人死ぬことになるのだ？』とたずねたら、『150人です』と将軍が答えた。それを聞いて、攻撃開始の10分前に私が止めさせた」と誤字を交えながらツイートした。

　これが、ただのブラフ（こけおどし）だったのか、本気だったのかはわからない。ただ少なくとも、イランへの武力攻撃が現実味を帯びていることを確認させるものだった。

　米国がイランを攻撃することになれば、日本も決して他人事では済まない。日本に輸入される原油の8割はホルムズ海峡を通ってくるため、海上交通の要衝である同海峡が使えなくなるようなことがあれば、日本経済にも大変な打撃を与えることになる。

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