英「BP」元名物CEOの「ポスト・コロナ」分析

新型コロナ発生直前まで、活発な経済活動で中国の都市は大気汚染が深刻化していた。「ポスト・コロナ」では再びこの「環境問題」にエネルギー市場は直面する（C）EPA=時事

 

「新型コロナウイルス」（COVID-19）が終息した後、世界はどうなっているのだろうか？

　いわゆる「ポスト・コロナ」の展開は、まだ不確定要因が多すぎて、予測するのは簡単ではない。

　筆者の関心は1点、「石油消費は戻るのか？」だが、これだけですら難しい。

　現時点では、「コロナ」の有効な対処療法もワクチンもまだ見つかっていない。また、明らかに「蔓延前夜」としか思えない地域が世界中には数多く残存している。

　したがって、仮に多くの地域で終息に向かうとしても、第二波、第三波のリスクを当分のあいだ抱え続けていると考えざるを得ないだろう。

　このような状況の下で、議論の対象となる課題の1つが、人々の行動変容の問題だ。　

　詳しくは承知していないが、ウォーレン・バフェット氏率いる世界最大の投資持株会社「バークシャー・ハサウェイ」は、保有していた米航空会社4社の株式をすべて売却したとのことだ。空の旅は向こう数年、回復しないと読んだのだろうか。

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