英「BP」元名物CEOの「ポスト・コロナ」分析

新型コロナ発生直前まで、活発な経済活動で中国の都市は大気汚染が深刻化していた。「ポスト・コロナ」では再びこの「環境問題」にエネルギー市場は直面する(C)EPA=時事
 

「新型コロナウイルス」(COVID-19)が終息した後、世界はどうなっているのだろうか?

 いわゆる「ポスト・コロナ」の展開は、まだ不確定要因が多すぎて、予測するのは簡単ではない。

 筆者の関心は1点、「石油消費は戻るのか?」だが、これだけですら難しい。

 現時点では、「コロナ」の有効な対処療法もワクチンもまだ見つかっていない。また、明らかに「蔓延前夜」としか思えない地域が世界中には数多く残存している。

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執筆者プロフィール
岩瀬昇 1948年、埼玉県生まれ。エネルギーアナリスト。浦和高校、東京大学法学部卒業。71年三井物産入社、2002年三井石油開発に出向、10年常務執行役員、12年顧問。三井物産入社以来、香港、台北、2度のロンドン、ニューヨーク、テヘラン、バンコクの延べ21年間にわたる海外勤務を含め、一貫してエネルギー関連業務に従事。14年6月に三井石油開発退職後は、新興国・エネルギー関連の勉強会「金曜懇話会」代表世話人として、後進の育成、講演・執筆活動を続けている。著書に『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか?  エネルギー情報学入門』(文春新書) 、『日本軍はなぜ満洲大油田を発見できなかったのか』 (同)、『原油暴落の謎を解く』(同)、最新刊に『超エネルギー地政学 アメリカ・ロシア・中東編』(エネルギーフォーラム)がある。
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