倍率が低下傾向にある「創価大学」(東京・八王子)(C)新潮社

 創価学会系の教育機関、創価女子短期大学(東京都八王子市)が5月1日、2026年度以降の学生募集停止を発表した。25年度に入学した学生の卒業をもって閉学、すなわち学校自体を廃止することになる。

「宗教団体という、安定した大スポンサーを持つ宗教系学校の経営は、非常に盤石なのではないか」と思う人も多いかもしれない。

 しかし、そう簡単な話でもないのだ。実際にキリスト教プロテスタント系のルーテル学院大学(東京都三鷹市)や同・西南女学院大学短期大学部(北九州市)、仏教系・足利短期大学(栃木県足利市)など、今年に入ってから学生募集の停止を発表した学校は数多い。今、こうした宗教系学校で、何が起こっているのか。

「宗教系」「女子大」のダブルパンチ

 現在、日本の教育機関の多くが、止まらない少子高齢化の波をもろにかぶる形で、経営状況の悪化に苦しんでいることはご存じの方も多いだろう。学生募集の停止を決断する大学なども、珍しくなく現れているのが実情だ。

 これに加えて、受験生が学校をより選別する傾向が加速しているという背景も見逃せない。一言でいうと、「実学志向」、「理高文低」の状況が強まっているのだ。

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