創価大からミッション校まで「宗教系学校」に危機到来――「改革」も「閉学」も一筋縄ではいかない「教団と学校」の特殊な関係性

IN-DEPTH【ニュースの深層】

執筆者:小川寛大 2024年7月10日
タグ: 日本
エリア: アジア
倍率が低下傾向にある「創価大学」(東京・八王子)(C)新潮社
宗教系学校が危機を迎えている。創価大学やPL学園高などの名だたる「新興宗教系」が軒並み定員割れに追い込まれ、さらにキリスト教系、仏教系などの伝統校においても閉学が相次ぐ。宗教団体という“大スポンサー”を抱えつつも、少子化の波には抗えず……という事情なのかと思いきや、実はそこには、教団と学校との特殊な関係性が背景としてあるのだ。

 創価学会系の教育機関、創価女子短期大学(東京都八王子市)が5月1日、2026年度以降の学生募集停止を発表した。25年度に入学した学生の卒業をもって閉学、すなわち学校自体を廃止することになる。

「宗教団体という、安定した大スポンサーを持つ宗教系学校の経営は、非常に盤石なのではないか」と思う人も多いかもしれない。

 しかし、そう簡単な話でもないのだ。実際にキリスト教プロテスタント系のルーテル学院大学(東京都三鷹市)や同・西南女学院大学短期大学部(北九州市)、仏教系・足利短期大学(栃木県足利市)など、今年に入ってから学生募集の停止を発表した学校は数多い。今、こうした宗教系学校で、何が起こっているのか。

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カテゴリ: 社会
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執筆者プロフィール
小川寛大(おがわかんだい) 宗教専門誌『宗教問題』編集長。1979年熊本県生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業。宗教業界紙『中外日報』記者を経て、2014年より『宗教問題』編集委員、15年に同誌編集長に就任。
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