「中東依存度低減」と「供給源多様化」に関する第1次石油危機の教訓

ホルムズ海峡の実質的封鎖が続く限り、原油価格は高止まりが続き、今後さらに上昇していく可能性も否定できない［ホルムズ海峡周辺の衛星画像＝米航空宇宙局（NASA）提供］（C）AFP=時事

　2月28日に米国とイスラエルがイランに対する激しい軍事攻撃を開始し、イランの反撃で戦火が周辺諸国にも拡大する新たな中東戦争が始まってから1カ月が経過した。この攻撃で、イランでは前最高指導者アリー・ハメネイ師が殺害され、重要な軍事施設やインフラが破壊されるなど、その被害はまさに甚大なものとなった。他方、軍事力では米国・イスラエルに劣後するイランは、ミサイルやドローンを活用して「非対称戦」を仕掛け、徹底的に抗戦する構えである。湾岸産油国の米軍基地や軍事施設に加え、主要なエネルギーインフラもイランによる攻撃対象となった。

　3月下旬から、米国とイランの間での「停戦」を巡る協議に関する報道が流れているが、双方が停戦条件として提示している（とされる）ものには、相手方が到底呑めないような内容が含まれており立場の差は大きい。一方で米国は中東への軍事力増派を進めており、4月1日のトランプ大統領の演説では、今後2～3週間は激しい攻撃を実施するとの姿勢も示され、戦争の先行きに予断は許されない。

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