カーボンニュートラル時代の上流資源開発で存在感を増す「中南米大西洋岸」

ガイアナ沖合に広がるスタブローク鉱区の可採埋蔵量は石油換算で110億バレル以上とされる［エクソンモービル、ヘスなどエネルギー企業幹部が集まった国際エネルギー会議でスピーチするガイアナのモハメド・イルファーン・アリ大統領＝2023年2月14日、ガイアナ・ジョージタウン］ （C）REUTERS/Sabrina Valle

　脱炭素・ネットゼロの実現が求められ、化石燃料に対する需要が減少するとの見通しのもと、化石燃料の探鉱・開発よりも再生可能エネルギーの開発に取り組む傾向が強まってきた。特に欧州や中国では再生可能エネルギーや低排出電力システムへの投資が増加している。しかし、米国やその他地域の化石燃料開発投資は依然堅調である。非OECD（経済協力開発機構）諸国を筆頭に化石燃料需要が今後増加し、世界の化石燃料の需要は2050年に向けて大きく減退することはないとの見通しが出てきている。化石燃料の探鉱・開発投資は引き続き必要との見方から、探鉱・掘削活動が活発化する兆しが見えてきている。再生可能エネルギー開発投資を増加させ、脱炭素へ向けてのM&A（合併・買収）を多く行っていたエネルギー企業の中にも、埋蔵量積み増しのためM&Aを含めた探鉱事業への参画、権益取得へと回帰するものもある。

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