FTがこのタイミングで出したことも興味深い(FTのホームページより)

 

 本欄掲載の『「ローマ法王が『石油メジャー」首脳を集めて語った『言葉』」(6月12日)の中で、ローマ法王が、ドナルド・トランプ米大統領ではなく「石油メジャー」首脳を集めて「文明にエネルギーは必要だが、文明を破壊するために使用されてはならない」と、気候温暖化対策を取るように要請したのは、バチカン傘下の諸機関が「石油メジャー」各社の株式を保有しているため、経営方針に影響力を行使できるからではないか、との卑見を述べた。資本主義社会における企業というものは、株主の意向を無視して経営を続けることはできないからだ。

 6月19日の午前、都内某所で若い友人と「6月22日のOPEC(石油輸出国機構)総会はどうなるか、その後の石油市場はどうなるだろうか」というブレーン・ストーミングをして帰宅し、ニュースをチェックしたら、別の角度からの興味深い記事が『フィナンシャル・タイムズ』(FT)に掲載されていた。気候変動問題が大きな要因となって石油需要はいつか必ずピークを迎えるが、大手石油会社は適切な経営を行っているか、と年金基金などの株主たちが経営陣に圧力を加えている、だが、これが近い将来供給不足をもたらし、価格上昇を招くことにつながるだろうか、というニュースだ。

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