石油メジャーに「石油への投資抑制」圧力かける株主たちの思惑

執筆者:岩瀬昇 2018年6月20日
FTがこのタイミングで出したことも興味深い(FTのホームページより)

 

 本欄掲載の『「ローマ法王が『石油メジャー」首脳を集めて語った『言葉』」(6月12日)の中で、ローマ法王が、ドナルド・トランプ米大統領ではなく「石油メジャー」首脳を集めて「文明にエネルギーは必要だが、文明を破壊するために使用されてはならない」と、気候温暖化対策を取るように要請したのは、バチカン傘下の諸機関が「石油メジャー」各社の株式を保有しているため、経営方針に影響力を行使できるからではないか、との卑見を述べた。資本主義社会における企業というものは、株主の意向を無視して経営を続けることはできないからだ。

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執筆者プロフィール
岩瀬昇 1948年、埼玉県生まれ。エネルギーアナリスト。浦和高校、東京大学法学部卒業。71年三井物産入社、2002年三井石油開発に出向、10年常務執行役員、12年顧問。三井物産入社以来、香港、台北、2度のロンドン、ニューヨーク、テヘラン、バンコクの延べ21年間にわたる海外勤務を含め、一貫してエネルギー関連業務に従事。14年6月に三井石油開発退職後は、新興国・エネルギー関連の勉強会「金曜懇話会」代表世話人として、後進の育成、講演・執筆活動を続けている。著書に『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか?  エネルギー情報学入門』(文春新書) 、『日本軍はなぜ満洲大油田を発見できなかったのか』 (同)、『原油暴落の謎を解く』(同)、最新刊に『超エネルギー地政学 アメリカ・ロシア・中東編』(エネルギーフォーラム)がある。
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