ノルウェーのエネルギ会社からBPの会長に就任したルンド氏(C)AFP=時事

 

 米国とイランの対立は依然として深まっている。ドナルド・トランプ大統領とイランのムハンマド・ジャバド・ザリフ外相のツイート合戦がその象徴だ(『ロイター』2019年5月20日「Iran calls on Trump to address Iranians with respect, not threat of war」)。

「予期せぬ衝突」が大事に至る可能性は高まる一方だ。

 目先の原油市場は、この米イ対立による中東「熱戦」の可能性への懸念と、米中貿易紛争の世界景気への悪影響が主因となって動いていると言えるだろう。

 一方で、中長期的な課題も無視してはならない。

 先日、エネルギー世界が抱える二大課題「More Energy、Less Carbon」の双方にとって重大な懸念が生じているとする「IEA(国際エネルギー機関)」の最新報告について本欄でご紹介した(市場関係者が「長期的懸念」深める「投資減少」2019年5月16日)。

 この「懸念」が今週、具体的行動となって表れているようだ。

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