スーパーメジャー英「BP」会長が語る「脱炭素取り組み」の限界

ノルウェーのエネルギ会社からBPの会長に就任したルンド氏(C)AFP=時事

 

 米国とイランの対立は依然として深まっている。ドナルド・トランプ大統領とイランのムハンマド・ジャバド・ザリフ外相のツイート合戦がその象徴だ(『ロイター』2019年5月20日「Iran calls on Trump to address Iranians with respect, not threat of war」)。

「予期せぬ衝突」が大事に至る可能性は高まる一方だ。

 目先の原油市場は、この米イ対立による中東「熱戦」の可能性への懸念と、米中貿易紛争の世界景気への悪影響が主因となって動いていると言えるだろう。

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執筆者プロフィール
岩瀬昇 1948年、埼玉県生まれ。エネルギーアナリスト。浦和高校、東京大学法学部卒業。71年三井物産入社、2002年三井石油開発に出向、10年常務執行役員、12年顧問。三井物産入社以来、香港、台北、2度のロンドン、ニューヨーク、テヘラン、バンコクの延べ21年間にわたる海外勤務を含め、一貫してエネルギー関連業務に従事。14年6月に三井石油開発退職後は、新興国・エネルギー関連の勉強会「金曜懇話会」代表世話人として、後進の育成、講演・執筆活動を続けている。著書に『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか?  エネルギー情報学入門』(文春新書) 、『日本軍はなぜ満洲大油田を発見できなかったのか』 (同)、『原油暴落の謎を解く』(同)、最新刊に『超エネルギー地政学 アメリカ・ロシア・中東編』(エネルギーフォーラム)がある。
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