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岩瀬昇のエネルギー通信 (147)

市場関係者が「長期的懸念」深める「投資減少」

執筆者：岩瀬昇 2019年5月16日
タグ： 国連 中国 インド サウジアラビア イラン トランプ
エリア： 北米 ヨーロッパ 中東 アジア
再生可能エネルギー関連施設への投資が「減少」しているということは……（写真はイメージです）

 

　アラブ首長国連邦（UAE）の一構成国であるフジャイラ沖における4隻のタンカー等への「破壊工作」事件や、サウジアラビア（以下サウジ）の東西横断パイプラインへのドローンによる攻撃等、石油市場へ直接影響を与えると思われる事件が相次いでいる。

　ドローンによる攻撃は、これまでもサウジの諸都市へミサイル攻撃を行っているイエメンの反政府勢力フーシー派が行ったもので、いわばイエメン内戦の一環であろう。

カテゴリ： 経済・ビジネス 政治 環境・エネルギー 軍事・防衛
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執筆者プロフィール
岩瀬昇（いわせのぼる） 1948年、埼玉県生まれ。エネルギーアナリスト。浦和高校、東京大学法学部卒業。71年三井物産入社、2002年三井石油開発に出向、10年常務執行役員、12年顧問。三井物産入社以来、香港、台北、2度のロンドン、ニューヨーク、テヘラン、バンコクの延べ21年間にわたる海外勤務を含め、一貫してエネルギー関連業務に従事。14年6月に三井石油開発退職後は、新興国・エネルギー関連の勉強会「金曜懇話会」代表世話人として、後進の育成、講演・執筆活動を続けている。著書に『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか? 　エネルギー情報学入門』（文春新書） 、『日本軍はなぜ満洲大油田を発見できなかったのか』 (同)、『原油暴落の謎を解く』（同）、最新刊に『超エネルギー地政学 アメリカ・ロシア・中東編』（エネルギーフォーラム）がある。
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