「CO2排出量」先進国「大幅減」世界「横ばい」IEA報告の「希望」

「IEEJ」（一般財団法人日本エネルギー経済研究所）の「EDMC」（計量分析ユニット）による「エネルギー・経済統計要覧2019」より

 

　中国・武漢を震源地とする新型コロナウイルス（新型肺炎）の蔓延は、中国経済に大きな打撃を与えている。

　中国政府は、拡散を防ぐために人の往来を抑制すべく、陸海空すべての交通手段を制限している。その結果、中国便を主力としている日本の「LCC」（格安航空会社）の経営が悪化しているとも報じられている。

『Forbes Japan』は2月11日06：30、『世界の航空会社の損失、「2003年のSARS」と同レベルの見通し』との記事を掲載し、中国発着便のみならず、世界中の航空交通が減便を余儀なくされ、経営が悪化していると報じていた。

　日本の観光地でも、中国人観光客の激減の影響は顕著なようだ。

　この事態を、環境のために航空機は一切利用しないと宣言しているスウェーデンの環境少女グレタ・トゥンベリさんはどう見ているのだろうか？

　筆者は、2020年1月8日、本欄に『「米イラン緊張」に加え機関投資家の「環境圧力」で原油価格はどうなる』を寄稿し、その中で「オックスフォード・エネルギー研究所（Oxford Institute for Energy Studies）」が2019年10月に発表した『A road map to navigate the energy transition』という論文を読んだ印象を次のように書いている。

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