「米イラン緊張」に加え機関投資家の「環境圧力」で原油価格はどうなる

執筆者:岩瀬昇 2020年1月8日
エリア: 中東 北米
ソレイマニ司令官の死を嘆き悲しみ「アメリカに死を!」と叫ぶイランの人々(C)AFP=時事
 

 世界には不安が渦巻いている。

 原油市場も同様だ。

 米国が1月3日にイラン革命防衛隊の海外オペレーション「コッズ旅団」カセム・ソレイマニ司令官を殺害したことに対し、3日間の服喪の後にイランが全土を挙げて復讐を誓っているからだ。

 この原稿を書いている1月8日午後3時の時点では、イラクのキルクーク地域政府の首都エルビルにある米軍等が本拠としている軍事基地がミサイル攻撃を受け、イラク人兵士が死傷したと報じられている。日本時間明日未明にもドナルド・トランプ大統領が「声明」を発表するとのことだ。

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執筆者プロフィール
岩瀬昇 1948年、埼玉県生まれ。エネルギーアナリスト。浦和高校、東京大学法学部卒業。71年三井物産入社、2002年三井石油開発に出向、10年常務執行役員、12年顧問。三井物産入社以来、香港、台北、2度のロンドン、ニューヨーク、テヘラン、バンコクの延べ21年間にわたる海外勤務を含め、一貫してエネルギー関連業務に従事。14年6月に三井石油開発退職後は、新興国・エネルギー関連の勉強会「金曜懇話会」代表世話人として、後進の育成、講演・執筆活動を続けている。著書に『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか?  エネルギー情報学入門』(文春新書) 、『日本軍はなぜ満洲大油田を発見できなかったのか』 (同)、『原油暴落の謎を解く』(同)、最新刊に『超エネルギー地政学 アメリカ・ロシア・中東編』(エネルギーフォーラム)がある。
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