晴れてアフリカ1の経済大国「ナイジェリア」の現在

白戸圭一

 21世紀に入って以降のサブサハラ(サハラ砂漠以南)アフリカの経済成長が、資源価格の高騰を引き金としていたことは疑いない。なかでも、およそ10年にわたって続いてきた原油価格の高止まり傾向は、アフリカの既存の産油国への資金流入量の増大をもたらしただけでなく、アフリカ各地で新規油田の開発を促進した。1990年代後半のサブサハラの産油国は、ナイジェリア、ガボン、アンゴラ、スーダン、赤道ギニアの5カ国であった。商業生産に向けて開発進展中の国も含めれば、今はこれにナミビア、チャド、ケニア、ウガンダ、ガーナ、コートジボワール、モーリタニアなどが加わる。モザンビーク、タンザニアでは天然ガスの開発も進んでいる。

 周知の通り、その原油価格の下落が進んでいる。原油価格の国際指標の1つである英国産北海ブレント先物相場は11月13日、年初来最安値の1バレル77.92ドルを記録した。今年6月19日の年初来最高値(115.06ドル)と比べると、約5カ月間で3割以上の下落である。原油高に依存して成長してきた経済が、原油安の影響を受けることは必然である。1980年代に原油価格が急落した時、オイルブームに沸き立っていたサブサハラで最大の産油国ナイジェリアの経済は崩壊状態に陥った。それから30年の時を経た今回も、原油価格がこのまま下落の一途を辿れば、国際収支と財政の悪化に直面する国が出てくるだろう。

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執筆者プロフィール
白戸圭一
白戸圭一 三井物産戦略研究所国際情報部 中東・アフリカ室主席研究員。京都大学大学院客員准教授。1970年埼玉県生れ。95年立命館大学大学院国際関係研究科修士課程修了。同年毎日新聞社入社。鹿児島支局、福岡総局、外信部を経て、2004年から08年までヨハネスブルク特派員。ワシントン特派員を最後に2014年3月末で退社。著書に『ルポ 資源大陸アフリカ』(東洋経済新報社、日本ジャーナリスト会議賞)、共著に『新生南アフリカと日本』『南アフリカと民主化』(ともに勁草書房)など。
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