OPEC・非OPEC「協調減産」1年延長にロシアは従うか

岩瀬昇
執筆者:岩瀬昇 2017年12月2日
エリア: 北米 ロシア 中東 日本
ロシアの出方に要注意(左がロシアのアレクサンドル・ノヴァク・エネルギー相、中央がサウジのファリハ・エネルギー相)(C)EPA=時事

 

 2017年11月30日、OPEC(石油輸出国機構)はウィーンで第173回総会を開催、その後ロシアなどの非OPEC産油国と協議し、現行減産を2018年末まで延長することで合意した。

 大筋は、日本経済新聞の記事「OPEC・ロシアなど、減産18年末まで延長 原油価格を下支えへ」(電子版2017年12月1日5:11)でカバーされている。

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執筆者プロフィール
岩瀬昇 1948年、埼玉県生まれ。エネルギーアナリスト。浦和高校、東京大学法学部卒業。71年三井物産入社、2002年三井石油開発に出向、10年常務執行役員、12年顧問。三井物産入社以来、香港、台北、2度のロンドン、ニューヨーク、テヘラン、バンコクの延べ21年間にわたる海外勤務を含め、一貫してエネルギー関連業務に従事。14年6月に三井石油開発退職後は、新興国・エネルギー関連の勉強会「金曜懇話会」代表世話人として、後進の育成、講演・執筆活動を続けている。著書に『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか?  エネルギー情報学入門』(文春新書) 、『日本軍はなぜ満洲大油田を発見できなかったのか』 (同)、『原油暴落の謎を解く』(同) がある。
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