光通信バブルを煽ったのは誰か

執筆者:石山新平 2000年6月号

拍車をかけたのは「投資信託」の無責任「百年に一度の事業機会が、当社の事業の延長線上にある」「私が描く当社の将来像に比べると(株価は)安すぎると思う」――。光通信の重田康光社長が金融専門紙のコラムで語った感想は、今となっては異次元の世界の出来事であったかのように虚ろに響く。 重田社長が「安すぎる」と言い切った時点の光通信の株価は二十万円。額面五十円の四千倍である。その半月後には二十四万一千円の最高値をつけた。それからわずか三カ月半、熱病から覚めた株価はまさに「釣瓶落とし」。六月一日には五千円を割り込み、翌二日には三千七百六十円まで下げた。高値のわずか一・六%。ピーク時に七兆四千六百億円に達した時価総額のうち七兆三千五百億円が泡と消えた。 黒いチューリップの球根に家屋敷を賭けたオランダの投機熱と同様、熱病は覚めてみると馬鹿らしいことこのうえない。まっとうな取引所が存在しなかった十七世紀ならともかく、今の証券市場に突然熱病が蔓延したのはなぜなのだろうか。ここ一年の光通信の株価チャートは、インサイダー取引や株価操作を封じる手立てが講じられる以前の、典型的な仕手株の値動きとそっくりだ。「所詮は他人のカネ」

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