「価格破壊」の後に来るもの

執筆者:中上川達 2001年6月号
カテゴリ: 経済・ビジネス 金融

必要なのは高度サービス社会への構造改革 たこ焼、湯葉、きんぴら……。いずれも日本の伝統的な和食だが、実は最近は中国製が急増している。冷蔵、冷凍など様々な形で輸入されており、今や日本の食卓には中国産が広く、深く浸透している。中国なくして日本人の食生活は成立しないと言っても良い。 中国だけではなく、食品だけでもない。ベトナムやパキスタン、インドネシアなどアジアを中心に安い食品や衣料品、家庭用品、家電製品などが大量に日本に流入しており、それが昨今のデフレの大きな背景になっている。 中国の従業員の賃金は月収にして一万―一万五千円程度。奥地の農村周辺では月給七、八千円のところも多く、中国の人件費は日本の十分の一―三十分の一になる。かつては「安かろう、悪かろう」の商品が多かったが、日本人技術者のきめ細かい指導などにより品質が急速に向上し、今や日本製品を上回る品質の商品も珍しくない。

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