油価低落で深刻化するシェール「置き去り油井」の環境問題

執筆者:岩瀬昇 2020年7月14日
エリア: 北米
生産中に大気中で燃やすこうした「フレア」も環境汚染の重大原因だが……(写真はイメージです)
 

「バイデン大統領」が誕生すると、ドナルド・トランプ大統領の「エネルギー支配(Energy Dominance)」は夢と消え、共和党、民主党を問わず代々の米国大統領が追及してきた「エネルギー自立(Energy Independence)」さえ実現可能性が遠のくことになるのではなかろうか――。

 これが東京時間7月13日(月)13:00頃に掲載された『フィナンシャル・タイムズ』(FT)の記事「Shale boss says US has passed peak oil」を読み終えたときに、まっさきに脳裏に浮かんだことだった。

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執筆者プロフィール
岩瀬昇 1948年、埼玉県生まれ。エネルギーアナリスト。浦和高校、東京大学法学部卒業。71年三井物産入社、2002年三井石油開発に出向、10年常務執行役員、12年顧問。三井物産入社以来、香港、台北、2度のロンドン、ニューヨーク、テヘラン、バンコクの延べ21年間にわたる海外勤務を含め、一貫してエネルギー関連業務に従事。14年6月に三井石油開発退職後は、新興国・エネルギー関連の勉強会「金曜懇話会」代表世話人として、後進の育成、講演・執筆活動を続けている。著書に『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか?  エネルギー情報学入門』(文春新書) 、『日本軍はなぜ満洲大油田を発見できなかったのか』 (同)、『原油暴落の謎を解く』(同)、最新刊に『超エネルギー地政学 アメリカ・ロシア・中東編』(エネルギーフォーラム)がある。
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