「ルノーの出資比率引き下げ」と日産EV戦略の深い関係――EV化で日本車メーカーにも再編の波?

執筆者:村沢義久 2022年12月5日
エリア: アジア
「リーフ」から「アリア」「サクラ」まで10年以上のブランクを挽回できるか[「サクラ」を発表する日産の星野朝子副社長=2022年5月20日](C)時事
想定以上に加速する自動車市場のEV化に追われ、日本車メーカーの動きが慌ただしくなっている。トヨタが戦略見直しに着手と報じられ、日産は将来のEV戦略を念頭にルノーとの出資比率見直し協議に踏み切った。「リーフ」で先行し、「アリア」「サクラ」などEVに積極的な印象もある日産だが、そのEV戦略は本当に正しい方向に向かっているのか。

   2008年3月。テスラが最初のEV(バッテリー電気自動車)「ロードスター」を発売したこの年が「EV元年」だった。筆者は翌2009年の秋に、カリフォルニア州パロ・アルト市にあるテスラの工場を見学している。それは工場というよりは作業場のような趣だった。汎用品のモーターと、PC用電池を流用したバッテリー・パック、独自の制御装置の組み込みが、全て手作業で行われていた。

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カテゴリ: 経済・ビジネス
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執筆者プロフィール
村沢義久 元東京大学特任教授、環境経営コンサルタント。1948年徳島県生まれ。東京大学工学部卒業、東京大学大学院工学系研究科修了(情報工学専攻)。スタンフォード大学経営大学院にてMBA を取得。その後、米コンサルタント大手、ベイン・アンド・カンパニーに入社。ブーズ・アレン・アンド・ハミルトン日本代表を経て、ゴールドマン・サックス証券バイスプレジデント(M&A担当)、モニター・カンパニー日本代表などを歴任。2005年から2010年まで東京大学特任教授。2010年から2013年まで東京大学総長室アドバイザー。2013年から2016年3 月まで立命館大学大学院客員教授を務める。著書に『日本車敗北 「EV 戦争」の衝撃』(プレジデント社)、『図解EV革命』(毎日新聞出版)、『日本経済の勝ち方 太陽エネルギー革命』 (文春新書)、『電気自動車』(ちくまプリマー新書)、『手に取るように地球温暖化がわかる本』(かんき出版)など多数。
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