シェール革命は「短命」ではなく「深淵なる影響あり」と見るべき

執筆者:岩瀬昇 2018年2月1日
エリア: 北米
エクソンCEOがティラーソン国務長官だった頃に世界がシェール革命に注目し始めた(C)AFP=時事

 

 先般、石油需要ピーク論の本質は「欠如の時代」から「余剰の時代」へのパラダイム・シフトだと指摘する英国エネルギー大手「BP」調査部門トップのスペンサー・デールの見解を紹介した(「『欠乏から余剰』の原油価格を左右する『需要ピーク』と『社会コスト』」2018年1月23日参照)。ご存じのように需要ピークの背景には、供給面におけるシェール革命と需要面におけるパリ協定がある。

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執筆者プロフィール
岩瀬昇 1948年、埼玉県生まれ。エネルギーアナリスト。浦和高校、東京大学法学部卒業。71年三井物産入社、2002年三井石油開発に出向、10年常務執行役員、12年顧問。三井物産入社以来、香港、台北、2度のロンドン、ニューヨーク、テヘラン、バンコクの延べ21年間にわたる海外勤務を含め、一貫してエネルギー関連業務に従事。14年6月に三井石油開発退職後は、新興国・エネルギー関連の勉強会「金曜懇話会」代表世話人として、後進の育成、講演・執筆活動を続けている。著書に『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか?  エネルギー情報学入門』(文春新書) 、『日本軍はなぜ満洲大油田を発見できなかったのか』 (同)、『原油暴落の謎を解く』(同)、最新刊に『超エネルギー地政学 アメリカ・ロシア・中東編』(エネルギーフォーラム)がある。
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