地球温暖化問題が最大の議題となった北海道洞爺湖サミット(主要国首脳会議)は、2050年までの温室効果ガス半減目標を共有することで合意したが、原油・食料価格高騰対策には踏み込まなかった。40年も先の目標設定でレトリックに終始し、「今そこにある危機」(clear and present danger)は放置した印象が残る。 カナダのサミット研究機関「G8研究グループ」は洞爺湖サミットの総合評価を78点とし、過去33年の歴史で最高点の一つを与えた。議長・福田首相の評定も「A」だったが、即効性がなければ、22カ国首脳が一堂に会したサミットの有難味は湧かない。
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