マレーシア航空のMH370便が地上から忽然と消え去ってから1カ月余り。日本人乗客ゼロだったこともあり、日本メディアの扱いは、どこか冷めていた。だが乗客乗員239人中153人が「自己人(なかま)」である中国籍だったこともあり、華字紙は強い関心をもって報じていた。タイの『世界日報』も例外ではない。同紙は事件発生から半月ほどの間に4本の社説を掲げているが、単なる人道的視点からの主張ではなかった。
まず、事故から100時間ほどが過ぎた3月13日、「マレーシア航空機事故における国際的救援態勢に思う」と題する社説は、人道的立場、科学技術、即応態勢、動員力からいって救援態勢の主役は中米両国だとし、「中国海軍は事故発生2日後に遭難海域に綿陽艦を出動させた後、艦船を大量投入し、李克強首相はマレーシア政府に説明責任を果たすことを強硬に求め、国内の民意に応ずる姿勢をみせる」とした後、中国は「この事故を機に、『アジアの警察』を演じようとしているのか」と、中国海軍の行動を注視する。
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