60年後にばれた米「砂糖業界」の大陰謀(下)いつまで続く「研究操作」

執筆者:大西睦子 2017年1月23日
タグ: アメリカ 日本
エリア: 北米 アジア
洋の東西を問わず、メタボに対する関心度は高いが……(C)時事

 

 米連邦政府が策定した『アメリカ人のための食生活ガイドライン(DGAs)』は、さまざまな疾患や生活習慣病の元となる肥満や動脈硬化症などを防ぐための「食生活」の指針として政府が定め、米国保健福祉省(HHS)と米国農務省(USDA)が5年ごとに改定・公表しています。「食生活」による健康管理で疾病を防ぎ、高騰する医療費の削減を狙ったものですが、食品メーカーや小売店などは、この指針によって商品に含まれる栄養素の構成や商品のラインナップを変えるなど、米国人の食生活に大きな影響力を持っています。

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執筆者プロフィール
大西睦子(おおにしむつこ) 内科医師、米国マサチューセッツ州ケンブリッジ在住、医学博士。1970年、愛知県生まれ。東京女子医科大学卒業後、同血液内科入局。国立がんセンター、東京大学医学部附属病院血液・腫瘍内科にて造血幹細胞移植の臨床研究に従事。2007年4月からボストンのダナ・ファーバー癌研究所に留学し、ライフスタイルや食生活と病気の発生を疫学的に研究。2008年4月から2013年12月末まで、ハーバード大学で、肥満や老化などに関する研究に従事。ハーバード大学学部長賞を2度受賞。現在、星槎グループ医療・教育未来創生研究所ボストン支部の研究員として、日米共同研究を進めている。著書に『カロリーゼロにだまされるな――本当は怖い人工甘味料の裏側』(ダイヤモンド社)。『「カロリーゼロ」はかえって太る!』(講談社+α新書)。『健康でいたければ「それ」は食べるな』(朝日新聞出版)などがある。
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