現役社外取締役がアドバイスする「日本企業が知らない社外取の使い方」

“ゴーン・ショック”に揺れた日産自動車の経営立て直しは社外取締役が主導して進んだ［日産自動車の木村康取締役会議長（左）と豊田正和指名委員長＝2019年10月8日］（C）時事

　社外取締役がメディアに取り上げられる頻度がこの2～3年、急激に高まっている。2021年3月から上場企業に社外取締役の設置が義務づけられたこともあるが、日産自動車、東芝など社外取締役が経営体制の刷新で前面に立つケースが話題になったことが大きい。

   ただ、社外取締役が平時において経営にどのような役割を果たしているのかは株主、取引先、消費者にとってはみえにくい。執行側に対する監視、経営者の評価、解任・選任などは当然として、それ以上に果たすべき役割が広がっている。社内経営陣にはない視点と助言であり、時に外部人脈を使った支援である。新たな成長に向け、経営の隘路を突破させるのも社外取締役の仕事になりつつある。　

この続きは会員登録をすると読むことができます。

「フォーサイト」は、月額800円のコンテンツ配信サイトです。簡単なお手続きで、サイト内のすべての記事を読むことができます。

フォーサイト会員の方はここからログイン

フォーサイトのお申し込みはこちら
会員登録　月額800円（税込）