NTTドコモが社名からNTTの冠を外し、「ドコモ」を正式社名にする可能性が高まってきた。iモードのヒットなどで携帯電話でも同社の優勢がはっきりしてくるにつれ、NTTグループのなかで支配されることに反感が高まっているからだ。郵政省がドコモ分割論を持ち出す前に、先手を打って「NTTグループとの関係性が薄まった」ことをアピールする狙いだと見られている。
ドコモはかつて、NTT本体からの独立主義者・大星公二会長が社長時代に、「社名からNTTをはずすことも考えている」と口を滑らせてNTTの宮津純一郎社長が猛反発した“事件”があった。だが、今回は、持ち株会社となったNTT本体が「グループの骨格を守るため、社名変更もやむなし」(関係者)と前向きに検討している模様だ。

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