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「中東」「アジア」への「関与の度合い」に悩む米国

執筆者：武内宏樹 2014年9月29日
タグ： 中国 韓国 アメリカ ドイツ シリア 日本
エリア： 北米

　前回（9月21日付「ISIS に向き合う米国：オバマ演説と総合戦略」http://www.fsight.jp/29403）に引き続き、9月11日という米国にとって特別な日にサザンメソジスト大学タワーセンター政治学研究所で行われたシンポジウム「アル・カイダ後の世界：米国総合戦略の将来展望」（After al Qaeda: The Future of American Grand Strategy）をよりどころにし、米国総合戦略を考えてみる。前回はバリー・ポーゼン氏（マサチューセッツ工科大学教授）へのインタビューに基づいて、「イラクとシリアのイスラム国」（Islamic State of Iraq and Syria: ISIS）に米国がどう対応していくのかを論じた。

カテゴリ： 経済・ビジネス 軍事・防衛
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執筆者プロフィール
武内宏樹（たけうちひろき） サザンメソジスト大学（SMU）政治学部准教授、同大学タワーセンター政治学研究所サン・アンド・スター日本・東アジアプログラム部長。1973年生れ。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）博士課程修了、博士（政治学）。UCLA 政治学部講師、スタンフォード大学公共政策プログラム講師を経て、2008年よりSMUアシスタント・プロフェッサーを務め、2014年より現職。著書に『党国体制の現在―変容する社会と中国共産党の適応』（共編著、慶應義塾大学出版会、2012年）、Tax Reform in Rural China: Revenue, Resistance, Authoritarian Rule （ケンブリッジ大学出版会、2014年）。ほかに、International Relations of the Asia-Pacific、Japanese Journal of Political Science、Journal of Chinese Political Science、Journal of Contemporary China、Journal of East Asian Studies、Modern Chinaなどに英語論文を掲載。専門は、中国政治、日本政治、東アジアの国際関係及び政治経済学。
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