本田技研工業が住宅用の太陽電池事業に参入することを発表した。これに最も敏感に反応しているのが経営不振に喘ぐ三洋電機だ。 白物家電や半導体事業などの低迷が続いてきた三洋は、三井住友銀行や米ゴールドマン・サックス証券などを引き受け先として三千億円もの増資を実施し、財務面をテコ入れしているが、生き残りのカギを握るのは、「リストラだけでなく、他社にない戦略事業をどれだけ伸ばせるか」(大手証券アナリスト)。 そこで三洋は、得意とする電池事業でホンダとの提携を実現させ、「いずれは自動車向けの燃料電池の供給も手がける」(三洋電機幹部)との青写真を描いている。すでにハイブリッド車用の電池では両社は協力関係にある。ホンダ車向けに燃料電池も開発・生産することができれば、「量産効果が出て、燃料電池事業全体で価格競争力を得ることが可能」(同前)というわけだ。

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