本格的な景気回復を先取りするように、インドでは企業の人員増が本格化しつつある。 二〇〇三年以降八―九%台の経済成長が続き、人手不足が懸念されてきたインドだが、昨年九月のリーマン・ショック以降、景気とともに雇用状況も一転。成長の柱だったIT関連サービスを中心に、従業員の削減が目立つようになった。 再び風向きが変わり始めたのは、インドの会計年度が改まった今年四月以降のことだ。五月に発表された民間の調査結果では、管理職の採用への意欲が復活。八月には乗用車最大手のマルチ・スズキ・インディア、日本の第一三共傘下の医薬品大手ランバクシー・ラボラトリーズ、国営バローダ銀行などで採用が復活すると報じられた。

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