「マイライン」NTT惨敗でグループ崩壊の危機

執筆者: 2001年2月号

 一月に受け付けがスタートした電話会社の事前登録制度(マイライン)が、NTTグループ崩壊の引き金になる可能性が高まって来た。受け付けは今後五月まで続くが、業界関係者の分析によれば、KDDI、日本テレコム、TTNetなど新電電勢が予想以上の登録を獲得、「地滑り的勝利」を収める公算が出ているからだ。 当初、NTT側は市内電話で七〇%のシェア防衛目標を立てていたが、「六〇%の維持すら困難」な見込みとなってきている。新電電各社が広告宣伝に大物量作戦で臨んでいるほか、KDDIのトヨタ、日本テレコムのJR、TTNetの東京電力など株主企業の支援作戦が功を奏している。

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