OPEC総会開幕!「トランプ圧力」でサウジ・ロシアが苦慮する「減産量」

昨年の総会では何とか減産合意に達したが(2017年12月5日の会見。中央はサウジの石油相)(C)AFP=時事

 

 OPEC(石油輸出国機構)総会を翌日に控えた2018年12月5日、産油国の大臣たち関係者のみならず、多くのメディア関係者たちもオーストリアの首都ウィーンに集まっている。

 公式発表はないが、協調減産をモニターし、分析している「JMMC(共同閣僚級監視委員会)」傘下の「JTC(共同技術委員会)」は、「少なくとも100万BD(バレル/日量)の減産が必要」との「勧告(recommendation)」を行ったようだ。

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執筆者プロフィール
岩瀬昇 1948年、埼玉県生まれ。エネルギーアナリスト。浦和高校、東京大学法学部卒業。71年三井物産入社、2002年三井石油開発に出向、10年常務執行役員、12年顧問。三井物産入社以来、香港、台北、2度のロンドン、ニューヨーク、テヘラン、バンコクの延べ21年間にわたる海外勤務を含め、一貫してエネルギー関連業務に従事。14年6月に三井石油開発退職後は、新興国・エネルギー関連の勉強会「金曜懇話会」代表世話人として、後進の育成、講演・執筆活動を続けている。著書に『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか?  エネルギー情報学入門』(文春新書) 、『日本軍はなぜ満洲大油田を発見できなかったのか』 (同)、『原油暴落の謎を解く』(同)、最新刊に『超エネルギー地政学 アメリカ・ロシア・中東編』(エネルギーフォーラム)がある。
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