石油需要減ならタンカー価値「10年で75%減」という調査報告の衝撃

「パリ協定」厳守の流れは間違いなく石油需要の減少が想定されるが……(写真はイメージです)

 

 若かりし頃、商社の石油部門でインドネシア原油の仕入れ担当をしていた時期がある。光化学スモッグなどの大気汚染対策として、電力会社が使用燃料の低硫黄化を図る一方策として、低硫黄分原油を直接燃やす、いわゆる「生焚き」をしていた時代だ。

 他社の事情は知らないが、筆者が所属していた商社では、原油仕入れ担当がインドネシアから日本まで輸送するタンカーの用船業務も行うことになっていた。したがって筆者も当然のように、数万トン級のタンカー用船業務に従事した。

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執筆者プロフィール
岩瀬昇 1948年、埼玉県生まれ。エネルギーアナリスト。浦和高校、東京大学法学部卒業。71年三井物産入社、2002年三井石油開発に出向、10年常務執行役員、12年顧問。三井物産入社以来、香港、台北、2度のロンドン、ニューヨーク、テヘラン、バンコクの延べ21年間にわたる海外勤務を含め、一貫してエネルギー関連業務に従事。14年6月に三井石油開発退職後は、新興国・エネルギー関連の勉強会「金曜懇話会」代表世話人として、後進の育成、講演・執筆活動を続けている。著書に『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか?  エネルギー情報学入門』(文春新書) 、『日本軍はなぜ満洲大油田を発見できなかったのか』 (同)、『原油暴落の謎を解く』(同)、最新刊に『超エネルギー地政学 アメリカ・ロシア・中東編』(エネルギーフォーラム)がある。
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