「マイナス価格」で一般投資家「大損」防止の秘策

執筆者:岩瀬昇 2020年4月26日
エリア: アジア 中東 北米
業界も四苦八苦(『FT』当該記事

 1988年の秋のことだったと思う。

 現在「東京大学」公共政策大学院教授の任にある角和昌浩氏(当時「昭和シェル石油」)、「帝京平成大学」現代ライフ学部教授をされている須藤繁氏(当時「石油連盟」)や「東京理科大学」教授を退任され、自ら設立した「The MOT Company」のCEO(最高経営責任者)を務めておられる済藤友明氏(当時「工学院大学」助教授)らがやっていた「先物研究会」での議論に筆者も参加させてもらっていた。

 確か、現在マレーシア大使を務めておられる岡浩氏も、出向先の「通産省」(当時)国際担当係長か何かの立場で参加されていたと記憶している。

フォーサイト最新記事のお知らせを受け取れます。
この記事をSNSにシェアする
執筆者プロフィール
岩瀬昇 1948年、埼玉県生まれ。エネルギーアナリスト。浦和高校、東京大学法学部卒業。71年三井物産入社、2002年三井石油開発に出向、10年常務執行役員、12年顧問。三井物産入社以来、香港、台北、2度のロンドン、ニューヨーク、テヘラン、バンコクの延べ21年間にわたる海外勤務を含め、一貫してエネルギー関連業務に従事。14年6月に三井石油開発退職後は、新興国・エネルギー関連の勉強会「金曜懇話会」代表世話人として、後進の育成、講演・執筆活動を続けている。著書に『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか?  エネルギー情報学入門』(文春新書) 、『日本軍はなぜ満洲大油田を発見できなかったのか』 (同)、『原油暴落の謎を解く』(同)、最新刊に『超エネルギー地政学 アメリカ・ロシア・中東編』(エネルギーフォーラム)がある。
キャリア決済のお申し込み
フォーサイトのお申し込み
クローズアップ
  • 24時間
  • 1週間
  • f
back to top